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従業員エンゲージメントを高める9つの方法とは?|意味や事例を解説!

近年、終身雇用制度の崩壊や少子化による人手不足が進み、従業員エンゲージメントの向上を大切な経営戦略の一つとする企業が増えています。

この記事では、人事・労務担当者に向け、従業員エンゲージメントを高める方法について説明します。


目次[非表示]

  1. 1.従業員エンゲージメントとは?
  2. 2.従業員エンゲージメントを構成する要素3つ
  3. 3.そもそもエンゲージメントとは?
  4. 4.従業員エンゲージメント向上に取り組む5つのメリット
  5. 5.従業員エンゲージメントを向上させる方法9つ
  6. 6.【事例】従業員エンゲージメントが高い企業3選
  7. 7.従業員エンゲージメントの向上が企業の未来を創る



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従業員エンゲージメントとは?

従業員エンゲージメントとは、従業員の企業に貢献したいという自発的な意欲のことで、「愛社精神」ともいわれます。

企業と従業員のつながりの強さや、従業員の企業への理解や信頼を意味する言葉として使われます。
従業員エンゲージメントを向上させることで離職率の低下、生産性アップなど、企業にとってもメリットが多いです。


しかし、日本は従業員エンゲージメントが高い国とはいえません。2017年の米ギャラップ社(世論調査・人材コンサルティング企業)の調査によると、日本には熱意あふれる社員が6%しかいないという結果が出ています。

この結果は、調査対象となった139ヶ国の中で132位とほぼ最低ランクです。2017年の日本経済新聞の電子版では本調査結果に基づき、「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」が24%、「やる気のない社員」が70%を占めることも報じられました。

日本の従業員エンゲージメントが高くない現状を踏まえ、従業員エンゲージメントの向上に力を入れる企業が増えています。


従業員エンゲージメントを構成する要素3つ

従業員エンゲージメントを構成する要素は、以下の3つがあります。


  • 理解度……従業員が企業の進む方向性やビジョンを理解していること
  • 共感度……従業員が組織や一緒に働く仲間に対して帰属意識や誇り、愛着を持つこと
  • 行動意欲……組織の成功のために、従業員が自ら進んで行動すること


上記の3つを満たすことで、従業員エンゲージメントの維持や向上に役立ちます。


そもそもエンゲージメントとは?

エンゲージメントは「契約」「婚約」「誓約」という意味を持ち、「深いつながりをもった関係性」を表す言葉です。

ビジネスにおいてエンゲージメントは、「企業と従業員の関係性」や「自社と顧客との関係性」を表現するときに用いられます。


従業員エンゲージメントと混同されやすい4つの言葉との違い

従業員の状態や感情などを表す際に混同されやすい下記の4つの言葉があります。

  • モチベーション
  • 従業員満足度(ES)
  • コミットメント
  • ロイヤリティ

それぞれの言葉について従業員エンゲージメントとの違いを説明します。


従業員エンゲージメントとモチベーションの違い

「モチベーション」が従業員自身の働く意欲ややる気を表す言葉指標です。一方、「従業員エンゲージメント」は従業員と企業の関係性を表す指標です。

どちらも仕事に取り組む姿勢を示すことに変わりはありません。モチベーションは、自分自身のために仕事に取り組む一方、従業員エンゲージメントは、企業に貢献したいという気持ちで周囲のために仕事に取り組みます。


従業員エンゲージメントと従業員満足度(ES)の違い

「従業員満足度(ES)」は、従業員が仕事に対してどの程度満足しているかを測定する指標です。それに対し「従業員エンゲージメント」は、企業と従業員の相互関係が重視される点が違います。

従業員が自分の仕事に対してどの程度熱心に取り組んでいるか、そして組織の目標やビジョンにどの程度共感しているかが大切です。

たとえ従業員満足度が高くても、企業への貢献度が高いとは限りません。現在勤めている企業よりも好条件の企業があれば、転職を考える可能性もあります。

従業員エンゲージメントは自社に貢献したいという意欲を表すので、数値が高いほど転職する可能性は低くなると考えてよいでしょう。


従業員エンゲージメントとコミットメントの違い

コミットメントと従業員エンゲージメントとの違いは、仕事に取り組む姿勢にあります。

「コミットメント」は「約束」「責任」「委託」などの意味を持ち、企業から与えられた仕事をに従業員が責任を持って仕事をする意味合いが強いです。

ただし、あくまでも企業から依頼を受けて仕事をおこなうものであり、従業員本人が自発的に仕事をしたいという意欲を示しているわけではありません。

一方「従業員エンゲージメント」は、従業員本人が自ら積極的に仕事をして企業に貢献する意思を含みます。

コミットメントも従業員エンゲージメントも責任を持って仕事を成し遂げる点では共通していますが、自発的かどうかが異なります。


従業員エンゲージメントとロイヤルティ(忠誠心)の違い

ロイヤルティと従業員エンゲージメントの違いは、企業と従業員の立ち位置にあります。

「ロイヤルティ」は、従業員が企業に対して忠誠心を持つことを指し、明確な主従関係があります。企業の方が強い立場であり、従業員は従う立場になります。

一方「従業員エンゲージメント」では、企業と従業員の立場が対等です。協力しながら共に成長していくと考えるため、主従関係はありません。


従業員エンゲージメント向上に取り組む5つのメリット

従業員エンゲージメントの向上にはさまざまなメリットがあります。ここでは5つのメリットを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。


メリット1.従業員のモチベーションの向上

1つ目のメリットは、従業員のモチベーションアップが期待できる点です。従業員エンゲージメントが向上し企業への愛着心や信頼度が高まると、従業員一人ひとりが自分の仕事に誇りを持って熱心に取り組むでしょう。

自分のためにも勤務する企業に貢献したい意欲が高まり、自発的に仕事をすることが期待できます。


メリット2.離職率の低下

2つ目のメリットは、従業員の離職率の低下につながる点です。従業員エンゲージメントが向上すると、自分の勤める企業に貢献したい気持ちが強まります。

また、従業員一人ひとりが組織の一員であるという認識を持ち、同じ目標に向かって仕事に取り組むことでチームの絆が強くなります。従業員同士に仲間意識が芽生えることで職場全体が明るくなり、活気をもたらす効果も期待できるでしょう。

大切な仲間と一緒に業績をアップさせたいという気持ちが高まるため、離職の抑止に効果的です。


メリット3.課題への挑戦意欲向上

3つ目のメリットは、従業員の課題への挑戦意欲が向上する点です。

従業員一人ひとりが企業の進むべき方向や仕事内容について共感し、愛着心を抱くと、困難な問題や課題に直面したとしても乗り越えられる力が身につきます。

自分の努力が企業や社会への貢献につながる意識を持つと、仮に困難な課題であっても、成し遂げる挑戦意欲を掻き立ててくれます。

また、自発的な問題解決力の向上にもつながるでしょう。


メリット4.組織力の向上・企業貢献意欲の向上

4つ目のメリットは組織力が向上し、積極的に企業に貢献する姿勢が見られる点です。

従業員一人ひとりの従業員エンゲージメントが向上すると、職場の風通しがよくなり、従業員同士のコミュニケーションが活発になるでしょう。

従業員同士のコミュニケーションが活性化することで、協力して企業に貢献しようという流れが生まれやすく、企業の業績アップが期待できます。


メリット5.顧客満足度の向上・企業業績アップ

5つ目のメリットは、顧客満足度が向上し企業の業績アップにつながる点です。

従業員一人ひとりが自分の仕事に誇りを持ち、積極的に仕事に取り組むようになることで、商品・サービスの品質向上が期待できます。

企業の利益を増やすためには、顧客のニーズに沿った商品やサービスを提供し、顧客満足度を向上させる必要があるでしょう。

顧客満足度の高まりが、結果的にサービス利用の促進や商品販売促進につながるため、企業の業績アップに貢献できます。


従業員エンゲージメントを向上させる方法9つ

従業員エンゲージメントのメリットを理解したところで、実際に従業員エンゲージメントを向上させる具体的な9つの方法について説明します。


1.企業の理念・目標を明確に提示する

企業はまず、自社の理念や目標を明確に提示しましょう。従業員エンゲージメントを高めるためには、企業の基本である理念や将来の目標を従業員が理解し、共感することが大切です。

従業員が企業理念や目標に共感できれば、自分の勤務する企業に貢献したい意欲を高められます。

企業理念・目標を従業員へ広く周知する手段として、ミーティング・社内報・社内SNSなどを利用するとよいでしょう。


2.適正かつ明確な報酬・公平な人事評価の実施

従業員エンゲージメントを向上させるには、基準を明確にした公平な人事制度を採用しましょう。

人事制度の評価基準が曖昧だと、公平に評価されていないと感じる従業員が増え、貢献意欲の低下を招く原因となり得ます。

そのため、社内の評価制度を整えましょう。具体的には、成果だけではなくプロセスも評価するなどです。

評価への納得度を上げることで、従業員の仕事への積極性や意欲を高められます。

また、従業員一人ひとりに適切な役割を与える取り組みも、貢献意欲の向上につながるでしょう。

報酬面では、貢献度に応じたボーナスや報奨金を支払う制度を導入すると従業員のエンゲージメントを向上させられます。


3.従業員同士のコミュニケーションを活性化し、組織力を高める

従業員同士のコミュニケ―ションを活性化し、組織力を向上させましょう。従業員個人を尊重する文化は従業員同士の信頼に繋がるため、組織力も高められます。

上司が部下の意見をできる限り認めたり、信頼して権限を委譲したりすることも有効です。

従業員同士のコミュニケーションを活性化するために、社内ツールの活用や定期的なランチミーティングの実施も効果的です。

近頃はリモートワークを中心としている企業も多く、出社していた頃よりもコミュニケーションが希薄になりがちです。

オンラインでの1on1ミーティングや社内SNSの活用などを通じて、意識的に交流をはかりましょう。


4.認め合う文化を大切にする

従業員同士が「褒める・認め合う」環境を作りましょう。従業員個人を尊重する文化は、従業員の企業への貢献意欲を向上させます。

上司が部下の意見にできる限り耳を傾け、自身の権限や役割の一部を信じて任せることも従業員エンゲージメントを高める大切な要素です。

上司が部下に仕事を依頼する際には、前向きな期待の言葉をかけることで、従業員も働きがいを感じやすくなるでしょう。

社内表彰制度を取り入れるのも、従業員の自尊心を高め、企業への貢献意欲を高める手段の一つです。

「褒める・認め合う」文化を積極的に取り入れ、従業員エンゲージメントを高めましょう。


5.上司から部下へのフィードバックを適切におこなう

上司から部下へのフィードバックは適切におこないましょう。従業員が上司から正当な評価をされていると感じると、従業員の企業への貢献意欲が高まります。

企業は、上司が部下への伝え方にも配慮できるよう管理者向けに研修をおこない、フィードバック方法の教育をすると効果的です。

上司のマネジメント手法の改善によって、組織全体の企業への貢献意欲の向上も期待できます。


6.ワーク・ライフ・バランスを整える

ワーク・ライフ・バランスを整え、従業員の休暇・休息を確保しましょう。休日が充分に取れず残業時間が長い職場では、従業員の企業への貢献意欲は沸きません。

従業員が労働時間とプライベートの時間をどちらも充実させられるよう、残業時間や休日日数の見直しを実施しましょう。

例えば、以下のような施策を取り入れるとよいでしょう。

  • ノー残業デー(残業をしない曜日を決める)の推進
  • 有給休暇の取得推進
  • 休日日数の見直し
  • フレックスタイム制(柔軟に勤務時間を調整できる)


従業員が仕事・プライベートを充実させ、心身共に健康的に働ける環境を整える取り組みが重要です。


7.福利厚生の強化をする

福利厚生の充実は従業員の心身両方の健康を促進し、健康経営につなげるための大切な取り組みです。

従業員エンゲージメントが高い従業員であったとしても、体調を崩してしまうと仕事のパフォーマンスの低下は避けられません。

体調不良はメンタルヘルスに悪影響を与える可能性もあるため、積極的に従業員の健康を守る取り組みをおこないましょう。

健康経営のための福利厚生には、フィットネスジムやヨガなどの運動を推奨するシステムや社員食堂のメニューを健康的なものへの変更などがあります。


近年、健康管理アプリを推奨する企業も増えてきました。従業員のスマートフォンにアプリをダウンロードして利用できるので、気軽に取り入れられます。

従業員一人ひとりにあった食事や運動のアドバイス、万歩計機能、体重管理などさまざまな健康管理機能が利用できるので活用するのも一つの手段です。

福利厚生を強化し、企業の健康経営を促進しましょう。


8.キャリアアップを支援する

従業員のキャリアアップを支援できるような施策を実施しましょう。

従業員が自らの成長を感じられる職場であれば、さらなる企業への貢献意欲の向上が期待できます。

「キャリアデザイン研修」を実施して従業員に今後のキャリア設計を促進しましょう。

階層別の「管理職研修」や「中堅社員向け研修」をはじめ、階層別のOff-JT(職場や通常業務から離れ、特別に時間や場所を確保しておこなう教育・学習)に力を入れる方法もあります。

キャリアアップ支援の充実は、企業が自分を大切に扱ってくれるという従業員の満足度にもつながり、愛社精神を高められるでしょう。


9.定期的にエンゲージメントを測定し、把握と改善を実施する

定期的にエンゲージメントサーベイ(従業員エンゲージメントを測定する調査)を実施し、組織の課題把握と改善をおこないましょう。

従業員エンゲージメントは、目に見えにくい概念です。従業員エンゲージメントを高めるための対策を実施したとしても、実際に従業員エンゲージメントが向上したのか、どの施策が効果的だったのか測定するのが難しいです。

エンゲージメントサーベイの適切な実施により、従業員エンゲージメントを可視化できます。結果をもとに、半年から1年の間隔でPDCAサイクル(計画(P)・実行(D)・測定・評価(C)・対策・改善(A)を繰り返すこと)を回すと、より効果的な検証となります。


【事例】従業員エンゲージメントが高い企業3選

経済産業省主催「経営競争力強化に向けた人材マネジメント研究会」の資料を参考に、従業員エンゲージメントが高い企業の事例を3つご紹介します。

  1. サイバーエージェント
  2. Google
  3. アクセンチュア


1.サイバーエージェント:経営トップのこだわりでビジョンが浸透

サイバーエージェントでは、経営トップのこだわりと粘り強い発信により、「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンの浸透に取り組んでいます。


従業員エンゲージメントを高める取り組み

・あした会議
役員と選抜メンバーが競争形式で新規事業の企画を提案。勝ち抜いた企画は実際に立ち上げ


・ヒストリエ(社史)
創業してからの自社の事業開発の成功・失敗ケースを蓄積、共有。ノウハウの蓄積と新規事業を創る社内文化を継承・共有


2.Google:自社情報の積極的共有/公開で従業員エンゲージメントを強化

Googleでは、自社の重要情報や経営目標をこまめに共有することで、社員のエンゲージメント強化につなげています。


従業員エンゲージメントを高める取り組み

・TGIF(全社員ミーティン)による社内情報の開示
毎週全社員でのミーティングを実施。トップマネジメントが自ら自社状況や開発中の製品情報を共有。全社員が質問可能


・OKRによる全社目標の共有、個別目標への展開
CEOが四半期ごとに会社全体目標(Objectives)と主要な結果(Key Reslts)を設定・公開。社員は会社全体のOKRを理解した上で自身のOKRを設定。全社員のOKRを社内で公開し、連携や目標達成意欲の強化を図る


・Googleガイストの結果共有・公開
全世界の従業員を対象に、サーベイ(Googleガイスト)を実施。結果は極めて重要視され、今後の対策に活用。サーベイの結果は原則公開される


3.アクセンチュア:すべての従業員にとって平等な職場環境になるような取り組みを

アクセンチュアでは、すべての社員にとって平等な職場環境となるような取り組みを進めています。


従業員エンゲージメントを高める取り組み

・男女の賃金格差是正への取り組み
日本の男女の賃金格差は、令和3年時点で男性の給与を100とした場合、女性は75.2と世界的に見ると大きな差がある。(参考:男女共同参画局「男女間賃金格差(我が国の現状)」。アクセンチュアでは、同一の条件下では、男女間の給与決定は公平で、評価制度や給与の決定にも同様の原則を適用し、不公平な決定がないよう検証・是正している


・女性を支援する取り組み
社員の男女比を2025年までに50:50にする目標を掲げている。
2006年、日本でJapan Women‘s Initiatives(JWI)を発足。所属や役職を越えて企画・実行されており、女性社員が最大限の能力を発揮して活躍できるようさまざまな活動に取り組んでいる。女性の採用強化や継続意欲の維持・向上に加え、女性リーダーを継続的に輩出していくこと(Advance)を目指している


・LGBTQ+が働きやすい会社を目指す
性的指向や性自認など性のあり方に関する差別を一切禁じるなど、採用・昇進・定着のためのガイドラインを作成。
当事者の従業員と、そのパートナーのための医療プランへの平等なアクセスを提供(社員への提供は100%)
トランスジェンダーを含む健康保険への加入(社員の95%が利用可能)


従業員エンゲージメントの向上が企業の未来を創る

以上、従業員エンゲージメントを高める方法について説明しました。従業員のエンゲージメントが高まると、モチベーション・生産性・課題への挑戦意欲が向上し、離職率が低下するなどのメリットがあります。

従業員エンゲージメントを向上させるために、企業の理念・目的を明確にし、従業員の共感を得ることが大切です。公正な人事評価・フィードバック・称賛する文化などを取り入れ、職場の環境改善をおこない、従業員の愛社精神を育みましょう。


また、仕事とプライベートの両方を充実させられるよう配慮し、福利厚生の充実など企業の健康経営を推進する取り組みをおこないましょう。

従業員エンゲージメントは定期的に測定し、現状の把握と改善を繰り返すことで組織の課題改善が実施できます。

従業員エンゲージメントの高い従業員が増加すれば、顧客満足度も向上し、業績アップなど企業の発展につながるでしょう。


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mediment(メディメント)は、従業員のあらゆる健康データを一元管理し、産業保健業務の効率化を支援するクラウドシステムです。 クラウドシステムならではの多彩な機能で、あらゆる業務のペーパーレス化を実現し、従業員のパフォーマンス向上に貢献します。

監修者情報

三浦 那美(メディフォン株式会社産業看護師/第一種衛生管理者)

看護師として大学病院の内科混合病院にて心疾患や糖尿病、膠原病などの患者対応業務に従事。その後、看護師問診や海外赴任向けの予防接種を行っているクリニックに転職。これら医療機関での経験を通じ、予防医療やグローバルな医療提供の重要性を感じ、メディフォンに入社。現在は、産業看護師として健康管理システム「mediment」のオペレーション業務やコンテンツ企画を担当。

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