長時間労働による健康障害リスクとは？企業が知るべき影響と予防策

「長時間労働がなぜ健康に悪影響を及ぼすのか、具体的な根拠を示してほしい」と社内から問われ、説明に困った経験を持つ人事労務ご担当者もいるのではないでしょうか。感覚的には理解していても、数値的な根拠を持って説明できなければ、経営層や現場を動かす説得力に欠けてしまいます。長時間労働は、脳・心臓疾患やメンタルヘルス不調のリスクを高めることが医学的にも指摘されており、厚生労働省も労働時間と健康障害の関連についてのデータを公表しています。本記事では、長時間労働がもたらす健康障害リスクと、企業が講じるべき予防策について解説します。

厚生労働省が定める脳・心臓疾患の労災認定基準では、発症前1か月間におおむね100時間、または発症前2か月間ないし6か月間にわたって1か月あたりおおむね80時間を超える時間外労働がある場合、業務と発症との関連性が強いと評価されています。この基準は、いわゆる「過労死ライン」として広く認識されており、長時間労働による睡眠不足や疲労の蓄積が、高血圧や動脈硬化の悪化を通じて脳梗塞・心筋梗塞・くも膜下出血などのリスクを高めることが背景にあります。

長時間労働が続くと睡眠時間の確保が困難になり、1日の睡眠時間が5時間を下回る状態が続くと、健康障害のリスクがさらに高まるとされています。睡眠不足は判断力や注意力の低下にもつながるため、労働災害の発生リスクを高める要因としても注意が必要です。

長時間労働は、うつ病や適応障害といった精神障害の発症リスクとも関連が指摘されています。精神障害の労災認定基準においても、発症前におおむね160時間を超えるような極度の長時間労働があった場合や、発病直前の2か月間連続して1か月あたり120時間以上の時間外労働があった場合などは、業務による強い心理的負荷があったと評価される要素とされています。長時間労働に加えて、ハラスメントや役割の変化といった要因が重なることで、リスクはさらに高まります。

予防策としてまず重要なのは、時間外労働の状況を継続的にモニタリングし、月80時間・100時間といった節目に該当する労働者を早期に把握することです。該当者には医師の面接指導を確実に実施し、必要に応じて業務内容の見直しや配置転換などの就業上の措置を講じます。ストレスチェックの結果とも組み合わせ、高ストレス者かつ長時間労働者に該当する労働者には特に注意を払うことが求められます。

長時間労働は、脳・心臓疾患やメンタルヘルス不調だけでなく、生活習慣病の悪化にも影響を及ぼすことが指摘されています。長時間の勤務による運動不足や食生活の乱れ、飲酒・喫煙量の増加などが重なることで、高血圧・糖尿病・脂質異常症といった生活習慣病のリスクが高まります。健康診断の結果、これらの項目に有所見が見られる労働者については、長時間労働の状況とあわせて確認し、必要に応じて保健指導を強化することが望ましいでしょう。

管理職向けに部下の異変に早期に気づくための教育を行い、産業医・保健師と連携した相談体制を整えることも重要です。健康診断結果や労働時間データを一元的に管理し、リスクの高い労働者を可視化する仕組みがあれば、より迅速な対応が可能になります。表情や言動の変化、遅刻・欠勤の増加といった行動面のサインについても、管理職が見逃さないようチェックポイントとして共有しておくとよいでしょう。

長時間労働による健康障害リスクへの対応では、①月80時間・100時間を超える時間外労働と脳・心臓疾患・精神障害リスクの関連理解、②生活習慣病の悪化リスクへの注意、③該当者への確実な医師面接指導、④ストレスチェック結果との組み合わせによるリスク評価、⑤管理職教育と相談体制の整備、という5点が重要です。健康障害は複数の要因が重なって発症することが多いため、単一のデータだけで判断せず、総合的にリスクを評価する視点が欠かせません。労働時間・健康診断・ストレスチェックのデータを一元管理できるシステムを活用すれば、リスクの高い労働者を早期に発見しやすくなります。健康障害の未然防止に向けた体制を見直してみてはいかがでしょうか。